ソーシャルメディアにおける生成AIの評価的ヴァレンスの認知と、若年成人の生成AIに対する態度および利用に与える影響：国際比較研究
Michael Chan, Jörg Matthes, Ljubiša Bojić
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0033
研究目的
生成AI（GAI）の採用と利用は世界中の若年成人の間で急速に拡大している。本研究は、技術受容理論および態度・行動理論に基づき、ソーシャルメディア上で知覚される生成AIのヴァレンスが、4つの社会における若年成人の利用意図にどのように影響するかを検討し、さらに「知覚された有用性」および「一般的態度」の媒介効果を分析する。
研究デザイン・アプローチ
オーストリア、セルビア、インドネシア、香港（中国）の18〜24歳を対象に国際比較調査を実施した（N＝2,144）。
研究結果
調整媒介分析の結果、知覚された有用性および生成AIに対する肯定的態度が、ヴァレンスと利用意図の関係を有意に媒介することが明らかになった。ただし、ヴァレンスと利用意図の直接的関係はインドネシアおよび香港においてのみ有意であり、オーストリアおよびセルビアでは有意ではなかった。さらに、ヴァレンスが肯定的態度に与える影響は、欧州諸国よりもアジア諸国において強かった。
社会的な影響
本研究は、若年層の生成AIに対する認知および受容において文化的文脈が重要な役割を果たすことを示している。これは、異なる社会文化的環境における生成AI技術の開発および普及戦略に重要な示唆を与える。
独創性・価値
生成AIの態度・受容研究において、これまで十分に検討されてこなかった地域を含む国際比較研究である点に独自性がある。
キーワード
生成AI、技術受容、ソーシャルメディア、若年成人、文化
訳者：陶佳妮 陶佳妮
校閲者：楊雨寒杨雨寒
「この新興技術は革新的だ！」米国全国ネットメディアにおける量子科学の過剰宣伝に関する検討
王鳴（Ming Wang）、徐鼎（Ding Xu）
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0009
研究目的
学術界は新興科学技術に対するメディアの過剰宣伝を懸念しているものの、「過剰宣伝」という概念に関する理論的研究はまだ不十分である。本研究は量子科学技術を事例とし、メディアの過剰宣伝が持つ複数の特徴を検証する。
研究デザイン・手法
2022年から2023年にかけて米国の大手全国ネットメディアが配信した量子科学関連記事192件を対象に内容分析を実施した。
分析結果
分析の結果、量子科学関連記事の約16％に誇張表現が含まれていた。その他の特徴として、4分の3超の記事がリスクに言及せず、約7割の記事は量子科学が持つ不確実性に触れていなかった。科学分野の専門知識を持つ執筆者は、そうでない記者と比べ、充実した詳細情報を記載する傾向が強い。誇張記事はすべて技術のメリットを強調していたのに対し、中立的な記事でメリットを記述したものは4分の3に満たなかった。
実務的示唆
本研究より、ネットメディアは新興科学技術を過剰に宣伝し、潜在的なリスクや科学的不確実性を過小評価する傾向が明らかになった。
社会的示唆
本研究は、科学ニュースを読む一般読者はネットメディアによる科学技術の過剰宣伝に警戒する必要があり、特にリスクや科学的不確実性に注目すべきだと示唆する。また、総合記者よりも科学専門記者の記事の方が詳細で信頼できる情報を得やすい。
独自性・研究価値
本研究は複数の革新的な貢献をもたらす。第一に、先行研究の文献を統合し「メディア過剰宣伝」の概念を明確化し、狭義・広義の二つの定義を提示した。第二に、記事の誇張性をコーディングする際に、過去の研究で使われてきた過剰宣伝用語集を改良した。第三に、米国ネットメディアにおける量子科学報道の実態を深く分析した初の研究である。
キーワード
内容分析、ネットニュース、メディアによる過剰宣伝、科学コミュニケーション、新興技術、量子科学
訳者：劉雨菲 刘雨菲
校閲者：陶佳妮 陶佳妮
コンテンツクリエイターの謝罪およびイメージ修復戦略に関するグローバルな視点：プラットフォーム横断的な誤情報への示唆
Hyacinth Bangero, Madison Clatt, Jisha Jacob, Faiswal Kasirye
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0046
研究目的
本研究は、コンテンツクリエイターが意図せず誤情報を拡散した後に、どのようにパブリックイメージを修復するかを検討し、その戦略が地理的・職業的・ジェンダー的要因およびオーディエンス規模によってどのように規定されるかを分析する。
研究デザイン・アプローチ
2024年後半に、13か国の19名のコンテンツクリエイター（フォロワー数1.3K〜110万）を対象とした構造化インタビューを実施した。データはPhronetic Iterative Approachにより分析された。
研究結果
4つのイメージ修復戦略が特定された：是正行動、攻撃性の低減、謝罪（モーティフィケーション）、責任回避。グローバル・ノースのクリエイターは制度的透明性と体系的撤回を重視する傾向がある一方、グローバル・サウスでは削除や個人的内省が多く用いられる傾向が見られた。経験者は長期的信頼を重視し、初心者は即時削除を選好する。女性は透明性の高い謝罪を行う傾向があり、男性はより複合的な戦略を採用する傾向がある。また、フォロワー規模も戦略選択に影響し、小規模アカウントは削除、大規模アカウントは訂正・説明を優先する傾向が示された。
影響
本研究は、誤情報の拡散と抑制におけるコンテンツクリエイターの二重の役割を明らかにし、教育、プラットフォーム設計、倫理的コミュニケーションに対する実践的示唆を提供する。
独創性・価値
イメージ修復理論をグローバル規模で適用し、従来の西洋中心的枠組みを超えて、文化的・構造的要因がオンライン上の責任実践にどのように影響するかを示した点に独自性がある。
キーワード
グローバルコンテンツクリエイター、インタビュー調査、ソーシャルメディア、誤情報、イメージ修復
訳者：陶佳妮 陶佳妮
校閲者：楊雨寒杨雨寒
静的に進化する社会的寛容性におけるディジ・モーフィズム：パキスタンのInstaSphereにおけるバーチャルインフルエンサー「Maaya Pappaya」の追跡
Maliha Ameen，Inam Ullah Taj，Syed Muhammad Hassan Zaidi
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0015
目的
本研究は、パキスタン初のバーチャルインフルエンサーであるMaaya Pappayaを対象に、デジタル・アイデンティティ、アルゴリズム的可視性、およびポストヒューマン的エージェンシーが、急速に変化するパキスタンのソーシャルメディア文化の中でどのように交差しているかを明らかにすることを目的とする。特に、Maayaの言語的ディスコース、視覚的自己表象、消費主導のデジタル・パフォーマンスに注目し、バーチャルインフルエンサーが文化規範、ジェンダー化されたアイデンティティ、アルゴリズムによって条件づけられた欲望の形成にどのように関与しているかを検討する。
方法論
Instagramから目的的に抽出したデータセットを対象に、批判的談話分析および記号論的読解を行い、ポストヒューマニズム、ポストコロニアル・フェミニズム、パノプティコン理論を統合してMaayaのデジタル・アイデンティティ構築を分析した。
結果
Maayaのジェンダー化された言語、グローバル志向の美学、消費的ブランディングはインフルエンサー文化への戦略的適合を示している。一方で、フォロワーのコメントおよびアルゴリズム的可視性は、文化的乖離、監視的論理、市場主導の欲望によって形成されるハイブリッドなデジタル・アイデンティティを明らかにした。
実務的含意
デジタルメディア実務者、マーケター、研究者に対し、新興市場におけるバーチャルインフルエンサー分析の指針を提供する。本研究は、アルゴリズム的可視性、言語的選択、視覚的美学が南アジアのデジタル経済における受容、ブランディング、アイデンティティ形成に与える影響を示す。
社会的含意
バーチャルインフルエンサーがパキスタンにおけるジェンダー、近代性、消費文化の物語を形成し、またそれらを再構築していることを示す。
独自性・価値
本研究は合成アイデンティティ研究における初の学術的試みの一つであり、バーチャルインフルエンサーがグローバル化された美学を体現しつつ、地域的・社会文化的境界と交渉する様態を明らかにした点に独自性がある。
キーワード
Maaya Pappaya／デジタル・アイデンティティ／ピクセル化された自己表象／偶像破壊／パノプティコンと監視／パキスタンのバーチャルインフルエンサー
訳者：陶佳妮 陶佳妮
校閲者：劉雨菲 刘雨菲
信頼を獲得し、疑念をまき散らす：南アフリカ YouTube における気候コミュニケーションでの科学レトリックの二重的活用
Rodrigo de Oliveira Andrade，Luana Cruz，Thaiane Oliveira，Marina Joubert and Luisa Massarani
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0062
研究目的
本研究は、南アフリカ YouTube におけるの気候コミュニケーションおよび気候変動に関する誤情報（misinformation）・偽情報（disinformation）の動態を明らかにすることを目的とする。
研究デザイン・アプローチ
本研究では、5,685本の動画から構成される初期データセットを基盤とし、内容分析およびテーマ分析を組み合わせた質量混合アプローチを用いて、南アフリカのチャンネルによって2023年に制作された46本の動画を分析した。2023年は、同国において記録的な本文は極端気象災害なので「気候災害」が適切が多発した年であった。
研究結果
分析の結果、ジャーナリスティックなスタイルを採用した動画が多数を占め、その多くはテレビ放送向けに主流メディアによって制作されたものであった。また、大部分の動画は気候関連問題を伝える際に科学的論証に依拠しており、科学者が主要な情報源として登場していた。一方、コーパス内における誤情報・偽情報の表現形態を分析したところ、虚偽または誤解を招く内容を含む動画もまた科学的レトリックを活用していることが明らかとなった。しかし、それらは気候変動否認論的なナラティブを促進し、気候変動に対する人為的要因の影響について疑いを抱かせるために用いられていた。
社会的な影響
本研究の結果は、南アフリカのジャーナリスト、科学コミュニケーター、および科学者が、YouTube向けに特化した実証ベースの動画コンテンツを制作し、双方向機能を活用することで多様な視聴者と効果的に接点を持てることが示された。デジタルプラットフォーム向けに制作された気候関連動画は、視聴者規模が大きく、公衆の参加度も高まる傾向にある。。
実務的な影響
本研究は、南アフリカ YouTube におけるの気候コミュニケーションおよび誤情報・偽情報の動態に関する理解を深めるものである。分析の結果、同国のコミュニケーション生態系における公共的議論は合理性を強く重視する傾向を有しており、誤解を招く動画を含め、多くの動画が感情的訴求よりも科学的説明に依拠していることが示された。
この知見は、南アフリカのYouTube上における気候関連コンテンツにおいて、科学的レトリックが信頼性および公衆の信頼を構築するための手段として活用されていることを示している。すなわち、それは科学的根拠に基づく正確な情報の伝達においてのみならず、気候危機に対する疑念を喚起する目的においても用いられている。また、本研究は、より広範な認識論的危機（epistemic crisis）の文脈の中で、反体制的アクターが科学資本（scientific capital）を再利用し、同業者間および公共圏において正統性を獲得する過程を明らかにしている。
独創性・価値
筆者らの調査によると、南アフリカにおけるYouTube上の気候関連コンテンツの流通を対象とした先行研究存在せず、また、これほど大規模な動画データセットを用いて気候変動に関する誤情報・偽情報の生成および拡散の動態を分析した研究も確認されていない。
キーワード
気候変動、気候コミュニケーション、偽情報、誤情報、YouTube、南アフリカ
訳者：楊雨寒杨雨寒
校閲者：劉雨菲刘雨菲
グローバルな華語圏空間における国民的アイデンティティの再交渉：小紅書を利用するマレーシア華人ユーザーの研究
Hui Yan Chew
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0054
研究目的
本研究は、マレーシア華人にとっての華語圏デジタル飛地としての小紅書を考察するものである。具体的には、ユーザーが戦略的本質主義を通じていかにアイデンティティを交渉するのかを検討し、マレーシア文化遺産のデジタル表象を分析するとともに、マレーシアのユーザーと中国大陸という「中心」との間で展開される異文化間相互作用を明らかにすることを目的とする。
研究デザイン・アプローチ
本研究は質的研究を中心とした研究デザインを採用し、小紅書上でエンゲージメントの高い 3 事例を抽出してデジタルコンテンツ分析を実施した。視覚的ナラティブおよびユーザーコメントの精読を通じて、言語的ハイブリディティと言説上の文化的権威の変動を把握したを特定した。記述統計よりも解釈の深みを優先し、アイデンティティのパフォーマンス実践を探究した。
研究結果
分析より、中国大陸の「外部者」が文化的ノスタルジアを通じてマレーシアの文化遺産を解釈し、周縁地域を「真正な価値」の保持者と位置づける、越境的な文化反思が確認された。しかし、マレーシア華人ユーザーは受動的な存在ではなく、自らの混成的文化実践に対する権威性を主張することで、積極的な文化保護活動を展開している。多民族・地域固有の伝統に関する誤解を訂正する過程で、ユーザーの意識はディアスポラ的意識から戦略的なアイデンティティ防衛へと移行している。これらの相互作用は、当該コミュニティのハイブリディティが華語圏経験のグローバルな発展形として正当化されることを示す。同時に均質化されたグローバルアイデンティティよりも、固有の国民的帰属意識が強化されることも明らかとなった。
社会的な影響
小紅書は、中国語リテラシーを基準に社会的相互作用をフィルタリングする独自の言語空間を形成する。これは、東南アジアのデジタル環境に変化が生じていることを示す。アルゴリズムによって、キュレーションされた空間が少数民族集団に対し、従来の社会ネットワークを迂回し、自らの民族的・混成的ルーツに共鳴する「キュレーテッド・ビロンギング（curated belonging）」を追求する機会を提供している。
実務的な影響
本研究は、小紅書に関する議論の焦点を商業的機能からアイデンティティ交渉へと転換するものである。今後の研究では、本研究の分析枠組みを抖音やTikTokなどのプラットフォームへ適用し、非華語圏の民族集団が中国製のデジタル・インフラをいかに活用しているのかを検討する必要がある。これにより、中国のデジタル基盤がグローバルな多民族社会や越境的統合に及ぶ広域的影響をより明確に理解できる。
独創性・価値
本研究は、分析視点を消費行動からアイデンティティ政治へ転換することで先行研究の空白を埋める。また、「周縁―中心の反射的まなざし（peripheral-central reflective gaze）」という概念を、逆文化流を説明する理論的メカニズムとして理論化し、同一民族内のデジタル相互作用がディアスポラの現代的主体性形成に与える影響を解く強固な分析枠組みを提示する。
キーワード
アイデンティティ政治、マレーシア華人、小紅書（Rednote）、華語圏理論、戦略的本質主義
訳者：楊雨寒杨雨寒
校閲者：劉雨菲刘雨菲
つながる生活――ギリシャにおけるシリア難民のスマートフォン利用、家族関係、およびデータ監視
Iossif Konstantinou
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0047
研究目的
強制的な移動を余儀なくされた人々は、不安定な生活環境のなかで家族とのつながりを維持するために、しばしばデジタル技術に依存している。本研究は、2019～2020年にアテネのエレオナス難民キャンプに居住していたシリア人家族を対象とし、彼らがスマートフォンを活用して親子関係や夫婦間の親密性を維持する一方で、情報インフラの不安定さおよび国家によるデータ監視という二重の課題にどのように対処していたのかを検討する。
研究デザイン・アプローチ
本研究は、エスノグラフィー調査および半構造化インタビューに基づき、難民のデジタル実践を分析する。具体的には、ビデオ通話の制限やソーシャルメディアのプロフィール変更といった自己検閲の戦略に加え、WhatsAppやFacebookなどのプラットフォームを活用して移動・離散状況を乗り越える実践に着目した。
研究結果
スマートフォンは、情報へのアクセスが不安定な状況を克服し、遠隔地における「共在（co-presence）」を実現するための重要な手段として機能していた。難民たちは、アサド政権による監視のリスクに直面しながらも、デジタル・コミュニケーションの方法を柔軟に調整することで家族関係を維持していた。その結果、共有された経験、写真、メッセージのやり取りを通じて、家族的親密性の新たな形態が構築されていたことが明らかとなった。
社会的な影響
デジタル空間における共生は、離散した家族が国境を越えて親密性や親近感を再構築することを可能にし、近接性やケアに関する従来の概念に再考を迫るものである。しかしその一方で、デジタル技術へのアクセス格差や監視体制は、社会的に周縁化された集団の不安定性をさらに深刻化させる可能性がある。
実務的な影響
本研究は、人道支援機関が監視リスクなどのデジタル上の脆弱性に対応するとともに、モバイル技術を活用して難民の相互接続性および重要情報へのアクセスを支援する必要性を示している。
独創性・価値
本研究は、移動・避難とデジタルメディアに関する研究領域に対し、難民が接続性（connectivity）と統制（control）の双方に主体的に対応する実践に焦点を当てることで新たな知見を提供する。また、「メディアのなかの生活（life in media）」という概念を提示し、日常的なデジタル実践を通じて家族関係がどのように再構成されるのかを理論的に説明している。
キーワード
ソーシャルメディア、スマートフォン、インタビュー調査、不安定性、デジタル共生、難民家族
訳者：楊雨寒杨雨寒
校閲者：陶佳妮 陶佳妮
コロナ禍におけるアジア系アメリカ人種への人種的攻撃に対するオンラインアクティビズム
Fangzhu Lu、Wenshan Jia
https://doi.org/10.1515/omgc-2025-0057
研究目的
本研究は、コロナ禍に発生した人種的攻撃に対し、アジア系米国人支援団体が X とインスタグラム上で修辞戦略とディスコースフレーミングを活用してソーシャルメディアによる社会運動を展開する実態を検証する。各プラットフォームに特化した施策と物語フレーミングを通じて世論を喚起し、オンラインで人種的暴力に対抗する手法を分析することで、デジタルアクティビズム研究の知見を補完する。
研究デザイン・アプローチ
本研究は 6 つのアジア系支援団体のソーシャルメディア投稿を対象に質的内容分析を実施した。対象は X アカウント 3 件（WashTheHate、Chinese for Affirmative Action、Asian Americans Advancing Justice）、インスタグラムアカウント 3 件（Stop AAPI Hate、Stop Asian Hate、Advancing Justice: AAJC）である。各団体が反アジア人種差別に対抗するため活用する修辞戦略、象徴的資源、ナレーティブ・フレームワークを重点的に分析する。
研究結果
分析結果によると、各団体はアイデンティティに基づくフレームワーク、脅威の強調、動員向け物語を戦略的に活用し、人種差別的な言説に異議を唱え、コミュニティの団結を促進していた。インスタグラムの視覚的物語と X のリアルタイム言説は、反人種差別運動全体においてそれぞれ異なる役割を担いつつ相互補完的に機能していた。従来のメディアと比較し、ソーシャルメディアは多様な人々が参加可能な、コミュニティ主導の議論空間を形成した。
実務的示唆
本研究は、危機的状況においてマイノリティ支援団体がソーシャルメディアを活用して差別と闘い、世論の支持を集め、デジタル上の団結を形成する手法に関する実務的指針を示す。
社会的示唆
本研究は、草の根レベルのデジタル動員が、制度的人種差別に対抗し、多民族連携を強化し、歴史的に疎外されてきた集団の民主的参加を促す上で果たす役割を強調する。
独創性・価値
先行研究が主にメディアによるアジア系米国人の表象に焦点を当てるのに対し、本研究は政治・社会的緊張状況下で華人コミュニティがソーシャルメディアを権利擁護、公的発言、言説再構築の手段として主体的に活用する能動性を明らかにした点に独自性がある。
キーワード
米国、事例研究、ソーシャルメディア、アジア系米国人、X、インスタグラム
訳者：劉雨菲 刘雨菲
校閲者：楊雨寒 杨雨寒
2020–2025 年インドネシアにおけるデジタルコミュニケーション研究レビュー
Dorien Kartikawangi
DOI：https://doi.org/10.1515/omgc-2026-0026
本稿は PRISMA 指針を準拠した質的テーマ別レビューであり、2020 年から 2025 年までにインドネシア国内認定 SINTA 2 コミュニケーション学雑誌 5 誌に掲載された計 51 本の論文を分析対象とし、同国のデジタルコミュニケーション研究を総括する。研究では、これら一連の学術成果を構成する研究テーマ、手法、分析対象プラットフォーム、インドネシア固有の概念的枠組みを整理し、国内査読論文群が国際的なデジタルコミュニケーション研究にとってどのような意義を持つか検討する。
レビューの結果、インドネシアの研究は同国の社会状況に根ざした 5 つの軸に整理される。①インドネシア人の日常における土着的なプラットフォーム利用、②同国ニュース生態におけるプラットフォームジャーナリズムと社会課題の可視化、③プラットフォーム上の公衆圏における組織の露出と戦略的コミュニケーション、④公的教育実践としてのデジタルリテラシーと倫理、⑤不安定な認識環境下における偽情報と検証作業。
これらのテーマは西洋のデジタルメディア研究課題を単純に模倣したものではない。インドネシア語による学術的議論、国内認定雑誌の基盤、地域間格差の大きいデジタルリテラシー、海外グローバルプラットフォームへの高依存、頻発するフェイクニュースへの国民の不安、急速にプラットフォーム化が進む社会において機関・記者・クリエイター・市民が情報の信頼性を調整せざるを得ない状況、といった特有のコミュニケーション環境から生まれた研究潮流である。
本稿は、インドネシアのデジタルコミュニケーション研究が国際的な研究分野を豊かにすると主張する。同国の研究を通じ、グローバルプラットフォームの運用論理が、地域固有のコミュニケーション規範、組織の正当性構築、誤情報を矯正する公的メディア教育、複合的な検証権威を通じて現地化されるプロセスが明らかになる。
キーワード
デジタルコミュニケーション、デジタルメディア、インドネシア、SINTA 2 認定学術雑誌、コミュニケーション研究、プラットフォーム化
訳者：劉雨菲 刘雨菲
校閲者：陶佳妮 陶佳妮